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インバウンドビジネスに必須のモバイル活用。モバイル市場のトレンドについてデータをもとに解説

「インバウンドビジネスにモバイル端末を活用することは重要なのかな?」

と思っている方。

近年の旅行スタイルは、団体旅行から個人旅行へシフトしています。個人で旅行に出かける場合、スマホなどのモバイル端末を使って情報を集めることが多いです。

安く便利に宿泊できるアプリ「Airbnb」や「OYO」などが急成長したことからも、モバイル活用に高いニーズがあるのは間違いないでしょう。

とはいえ、インバウンドビジネスにおけるモバイル活用の重要度はわかりにくいですよね。

そこでこの記事では、

  • 個人旅行を選ぶインバウンドが5年で約15%アップ。旅の情報集めにスマホを利用する人が約70%
  • インバウンドビジネスにおけるモバイル活用の可能性は?最新データをもとに解説

の順にお伝えします。

モバイル活用はハードルが高そうに思えますが、押さえるポイントはそれほど多くありません。

まずはこの記事で、インバウンドビジネスにおけるモバイル活用について知りましょう!

個人旅行を選ぶインバウンドが5年で約15%アップ。旅の情報集めにスマホを利用する人が約70%

観光庁の調査から、ここ数年にかけて日本を訪れるインバウンド客の旅行スタイルが「団体旅行」から「個人旅行」へシフトしていることがわかります。

【訪日インバウンドにおける旅行手配方法の推移】

団体旅行 個人旅行
2017年(7-9月期) 26.0% 75.7%
2016年 26.0% 74.0%
2015年 33.5% 66.5%
2014年 33.2% 66.8%
2013年 38.4% 61.6%
2012年 39.2% 60.8%

個人旅行を選ぶインバウンド客はこの5年で約15%増えており、今後もこのトレンドは継続する見込みです。

団体旅行から個人旅行へのシフトが目立ったのは、中国を筆頭にしたアジア諸国でした。アジア諸国における2012年と2017年(7-9月期)の個人旅行手配比率は以下の通りです。

【アジア諸国における個人旅行手配比率の推移】

2012年 2017年(7-9月期) 伸び率
中国 28.5% 60.0% +31.5%
韓国 71.0% 88.7% +17.7%
台湾 46.0% 64.5% +18.5%
香港 70.8% 90.6% +19.8%

欧米市場を含めた全国の平均伸び率+14.9%と比較すると、アジア諸国の伸び率の高さがわかります。

出典:観光庁「旅行動態の変化の状況」
https://www.kantei.go.jp/jp/singi/kanko_vision/kankotf_dai16/sankou.pdf

旅の情報集めにスマホを利用する人は約70%

観光庁がまとめた「訪日外国人の消費動向」によると、日本を旅行中のインバウンド客が「役に立った」と回答した情報源は「インターネット(スマートフォン)」がトップでした。

【日本で役に立った旅行の情報源】

  1. インターネット(スマートフォン):69.9%
  2. インターネット(パソコン):17.6%
  3. 観光案内所(空港除く):15.9%
  4. 空港の観光案内所:13.6%
  5. 宿泊施設、日本在住の親族・知人:12.7%

また旅行前に「役に立った」と回答した情報源は以下の通りです。

【旅行前に役に立った旅行の情報源】

  1. 個人のブログ:31.2%
  2. SNS:21.4%
  3. 自国の親族・知人:17.5%
  4. 旅行会社ホームページ:16.6%
  5. 旅行ガイドブック:14.6%

回答された情報源の多くは、スマホなどのモバイルを通じて入手できるものでした。

特に個人旅行客は旅に関する情報をすべて自分で調べる必要があるため、必然的にモバイルの利用率が高まります。

出典:観光庁「訪日外国人の消費動向」
https://www.mlit.go.jp/common/001230775.pdf

次は、インバウンドビジネスにおけるモバイル活用の可能性についてお伝えしますね。

インバウンドビジネスにおけるモバイル活用の可能性は?最新データをもとに解説

モバイル市場データのプロバイダ「App Annie」は、「App Annie Intelligence」のサービスを通じて、アプリに関する様々なデータを提供しています。

App Annie Intelligenceによると、訪日インバウンド客数において上位の国々が、アプリ収益額においても上位にラインクインしていることがわかりました。

ここでアプリ収益額として含まれるのは、

  • ニュース
  • オンデマンド動画ストリーミング
  • ゲームなどのアプリ内課金

などでした。

アプリ収益額において、トップ20にランクインした国の訪日インバウンド客数は以下の通りでした。

【アプリ収益額においてトップ20にランクインした国の訪日インバウンド客数(2018年)】

  1. 中国:8,380,034人
  2. 韓国:7,538,952人
  3. 台湾:4,757,258人
  4. 香港:2,207,804人
  5. 米国:1,526,407人
  6. タイ:1,132,160人

アプリ収益額が多いということは、スマホを使ったサービス購入に慣れていることを意味します。つまり、上記の国の人たちは日本を観光で訪れる際に、スマホを使ってサービスを利用する可能性が高いです。

このことから、日本のインバウンドビジネスにおいてはモバイル活用の重要度が高いといえます。

スマホ保有率1位の韓国。宿泊施設の予約アプリの利用者数がここ2年半で2倍に増加

2019年2月、米世論調査機関のピューリサーチセンターが実施した調査によると、韓国のスマートフォン保有率が調査対象27ヶ国のうちで最も高いことがわかりました。

【スマートフォン保有率トップ5】

  1. 韓国:95%
  2. イスラエル:88%
  3. オランダ:87%
  4. スウェーデン:86%
  5. オーストラリア、米国:81%

ちなみに日本のスマートフォン保有率は59%で、ランキング順位は21位です。

訪日インバウンド客数においても2位にランクインする韓国。

韓国ではiOSよりもAndroidの市場が圧倒的に大きいのが特徴です。

【韓国におけるAndroidシェア】

  • ダウンロードにおけるAndroidシェア:75%
  • 収益におけるAndroidシェア:80%

さらに韓国では、宿泊施設の予約アプリの利用者数がここ2年半で2倍に増加しています。

モバイルを活用したインバウンド客の囲い込みは、これからますます過熱していくはずです。

出典:Pew Research Center「Smartphone ownership on the rise in emerging economies」
https://www.pewresearch.org/global/2018/06/19/2-smartphone-ownership-on-the-rise-in-emerging-economies/

インバウンドビジネスにおけるモバイル活用の重要度は高い。自社に合った活用で2020年の売上アップを実現しよう!

ここまで、インバウンドビジネスにおけるモバイル活用についてお伝えしました。

おさらいしますと、ここ数年、日本を訪れるインバウンド客の旅行スタイルが「団体旅行」から「個人旅行」へシフトしています。個人旅行を選ぶインバウンド客はこの5年で約15%増えており、今後もこのトレンドは継続する見込みです。

個人旅行客は旅に関する情報をすべて自分で調べる必要があるため、必然的にモバイルの利用率が高まります。

観光庁の調査によると、日本を旅行中のインバウンド客が「役に立った」と回答した情報源は「インターネット(スマートフォン)」がトップでした。

【日本で役に立った旅行の情報源】

  1. インターネット(スマートフォン):69.9%
  2. インターネット(パソコン):17.6%
  3. 観光案内所(空港除く):15.9%
  4. 空港の観光案内所:13.6%
  5. 宿泊施設、日本在住の親族・知人:12.7%

また旅行前に「役に立った」と回答した情報源は以下の通りです。

【旅行前に役に立った旅行の情報源】

  1. 個人のブログ:31.2%
  2. SNS:21.4%
  3. 自国の親族・知人:17.5%
  4. 旅行会社ホームページ:16.6%
  5. 旅行ガイドブック:14.6%

回答された情報源の多くは、スマホなどのモバイルを通じて入手できるものでした。

App Annieが提供するデータからは、訪日インバウンド客数において上位の国々が、アプリを使ってサービスを高い頻度で購入していることがわかります。

特にスマホ保有率の高い韓国では、宿泊施設の予約アプリ利用者数がここ2年半で2倍に増加。モバイルを活用したインバウンド客の囲い込みはこれからますます過熱する見込みです。

自社に合ったモバイル活用を検討し、2020年のさらなる売上アップを目指しましょう!

インバウンド対策としてのモバイルWi-Fi導入については、「インバウンドの満足度アップに。モバイルWi-Fiを導入するメリットとデメリット、導入事例について解説」をご一読ください。

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