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訪日外国人の地方人気が上昇。コト消費のさらなる需要アップへ

訪日外国人の日本での消費活動に変化がありました。近年にも増して日本ならではの体験をするコト消費が人気になり、インバウンド関係者は対応を迫られています。

今回の記事では、インバウンドの消費活動の変化についてお送りします。

訪日外国人は3000万人を突破。地方での消費が活性化

訪日外国人の数は、2018年を通して3,118万人を記録して、過去最多となりました。2020年の東京オリンピックまでに4,000万人を突破する目標に向けて、インバウンド業界が盛り上がっています。

近年は、都市部ではなく地方の人気が上がっている傾向です。2018年には、地方都市を訪れた訪日客は1,800万人を記録しました。全体の割合でいうと、訪日外国人の57.7%が地方を訪れていることになります。

地方での消費額は1兆362億円となり、初めて1兆円を記録しました。スキーや自然体験などのコト消費に人気が集まり、需要の高まりがわかります。

観光白書では、和歌山県の高野山が提供している宿坊体験の宿泊者数が5年間で約5.5倍になった事例を紹介しています。また、三重県の伊勢神宮では海女小屋体験で訪日外国人の取り込みを狙う方針です。

このような傾向を受けて、各地では日本独自の体験ができるプログラムなどを企画する動きが出ています。

訪日外国人はアジア圏からの旅行者が最多

訪日外国人を国別で分けてみると、アジア圏からの旅行者がもっとも多いです。全体の84.5%でした。

どの地域でも、アジアからの訪日客が増えることが予想されます。インバウンド対策をする際は、韓国やタイなどの人々をターゲットにした施策にすると効果が期待できるはずです。インバウンド対策をする方は、参考にしてみてはいかがでしょうか。

コト消費によるインバウンド対策については「東北を縦断するサイクリングツアーが実施。インバウンド客を「コト消費」で呼び込む」でも紹介しています。

参考:https://www.nippon.com/ja/japan-data/h00489/

[anamedia]

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