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綜合ユニコムの情報誌でレジャー施設ランキングが発表。インバウンドにも関わる体験型施設の集客状況

 不動産情報サービス事業を展開している綜合ユニコムは、全国の主要なレジャー施設や集客施設を独自調査した結果を同社の情報誌「月刊レジャー産業資料9月号」に掲載しました。

 この調査結果は、レジャー施設などの最新の運営実績と集客動向に関することをまとめたものです。

 近年増加し続けるインバウンド需要を取り込むために、政府は「コト消費」と言われる体験型コンテンツや娯楽サービスへの支出を広く促しています。

 特に地方経済の活性化を図る上で、外国人観光客を楽しませる観光資源としてレジャー施設などの利用は欠かせません。地域への集客と観光消費の拡大を目的とした、テーマパークや遊園地などの役割は非常に大きくなってきていると言えます。

テーマパークや遊園地が好調な集客をみせる

 今回行ったレジャー施設の調査結果は「レジャー施設 集客ランキング2019」として情報誌に掲載されています。様々な施設の年間入場者数や前年比などが載っており、増減している状況が一目瞭然です。

 そして業種別に見てみると、

  • テーマパーク:6.3%
  • 遊園地:5.6%
  • 動物園:2.7%

などの施設で増加している傾向になります。刺激のある体験ができるテーマパークや遊園地で、入場者数が伸びているようです。

 逆に減少している業種では、

  • 水族館:4.0%
  • ミュージアム:4.1%

などがあります。ただこれら5業種でトップ10に入っている施設は、総入場者数が前年度に比べて2.2%と全体的にプラスです。

 伸び率の高いテーマパークでは、「東京ディズニーランド・東京ディズニーシー」が年間入場者数3,255万8,000人でトップに。今年は開業35周年イベントなどの効果もあり、前年比8.2%増と好調です。

 その他の業種をみると遊園地では「鈴鹿サーキット」が210万5,115人、前年比3.0%増で1位に。動物園では日本で最初に開園した「上野動物園」が496万4,547人、前年比10.3%増でトップに輝いています。

 ランキング上位に首都圏が目立つ背景には、国内だけでなく観光として訪れる外国人客などが多いことも1つの要因です。地方部でも積極的に外国人観光客を集客し、地域の活性化につなげることが必要なのかもしれません。

マリンレジャーによるインバウンド対策について詳しく知りたい方は「マリンレジャーのインバウンド需要とは?成功事例や集客に必要な対策も解説します」をご一読ください。

参考:https://www.excite.co.jp/news/article/Economic_86759/

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