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事業構想大学院大学のオンラインセミナーで事前申込者が1,300名を突破

学校法人先端教育機構の事業構想大学院大学は、5月14日にオンラインセミナー「観光インバウンドフォーラム」を開催します。

このセミナーの目的は、主に新型コロナウイルスの影響で大打撃を受けている観光地の緊急時対応と復興戦略について考えるものです。同大学では事前登録を受け付けており、現段階で申込者が1,300名を突破しました。

セミナーでは観光地の再生戦略や今後のインバウンド対策などについての講演を実施

事業構想大学院大学が主催する「観光インバウンドフォーラム」は、現在の自粛ムードの中で苦境に立たされている観光地に向けたセミナーです。この講演はオンラインで開催されるため、現地に赴く必要がありません。参加費用も無料となります。

講師となるのは、観光庁や企業から招いたインバウンドやマーケティングの専門家たちです。それぞれの講師が、様々な視点から訪日対策や観光戦略について話し合います。

開催日時は、2020年5月14日の13時からです。講演の内容には以下のようなものが予定されています。

【観光地の現状と再生戦略について】
新型コロナウイルスの感染拡大により、重大な影響を及ぼした国内外の観光業や関連産業についての講演です。主に全国の観光地から集約した情報や現在の対応策、今後の観光施策についての最新情報が伝えられます。

【V字回復のための最新のインバウンド対策】
本講演は、新型コロナ拡大で大打撃を受けたインバウンド市場をどう回復させるのかについて検討します。

特に外出自粛が推奨される中で重要となるのは、業務をリモートワークに切り替えるなどのデジタルシフトです。

さらにデジタルマーケティングに欠かせないビッグデータや機械学習について、V字回復に向けた最新インバウンド対策などが紹介される予定です。

【データから読み解くインバウンド観光の未来】
現在の情勢で観光地が押さえておくべき点についての講演です。具体的には旅行アクセス情報の分析や、今の状況でニーズが高まっている観光地情報などが伝えられます。

また過去の震災や経済危機のデータトレンドを振り返り、今回の復興戦略に活用できるかを検討します。

【ドコモのモバイル空間統計でみるコロナの影響と今後の訪日戦略の再考】
この講演では、新型コロナウイルスの影響で変化した人の動きについて考えます。具体的には、訪日外国人1,200万台のサンプルをもとに推計したモバイル空間統計を利用。

さらにモバイル空間統計を活用した事例をもとに、今後の観光戦略に役立つポイントを紹介します。

オンラインセミナーの対象となるのは、

  • 自治体
  • 観光協会
  • DMO団体
  • 観光事業を展開する民間企業

などです。これらの方々は今回の講演を通じて、観光地の復興を目指します。

現在では新型コロナの感染が少しずつ収まってきているものの、これまでに観光地が受けた影響は計り知れません。事業構想大学院大学は各地の観光インバウンド事業者に向けて、オンランセミナーによる復興支援を行います。

今後の新型コロナウイルスの収束時期について詳しく知りたい方は「コロナウイルスはいつ収束する?各国や専門家の予測と今後気をつけるべきポイントを紹介」をご一読ください。

参考:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000041.000036930.html

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