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JTBが2019年の訪日客数を3,550万人と予測。ラグビーW杯などでさらなる追い風に

大手旅行会社のJTBグループは、2018年の実績推計データなどをもとに2019年の旅行動向の見通しを発表。2019年の訪日外国人旅行者数は、約3,550万人に達する予測を立てました。

2018年には、訪日客数が初めて3,000万人を突破。トータルで3,160万人となり、2017年の2,869万人に比べて実に10.1%も向上しています。

2019年は、

  • 民泊の利用といった宿泊施設の多様化
  • 新規就航による国際線の増加
  • デジタル技術を活用した予約サービスや新たな旅行体験

といった施策が広がることによるインバウンド需要の増加を推測。さらに「ラグビーワールドカップ2019日本大会」も開催されるため、前年以上の訪日外客数が期待できます。

宿泊施設の多様化で、インバウンドの受け入れ体制を強化

2018年6月に施行された民泊新法により、グレーゾーンだった「民泊事業」がはっきりと定義されました。これにより、簡単な手続きで一般住宅の空き家を宿泊施設として利用することができます。

また同月には改正旅館業法も施行され、常勤スタッフがまったくいない無人ホテルの運営も実現可能に。2019年1月には、札幌市内に無人オペレーションホテル「UCHI Living stay ekolu」が開業するなど、新しい形の宿泊施設が増加することが予想されます。

国や企業は、宿泊施設の増加や利便性の向上でインバウンドの受け入れ体制を強化します。

国際線の増加で訪日客の新たな旅行ルートを開拓

2019年には、複数の国際線が新規就航を予定しています。

具体的には、

  • 2月:全日本空輸(ANA)の成田〜ウィーン線(オーストラリア)
  • 3月:日本航空(JAL)の成田〜シアトル線(アメリカ)
  • 3月:ブリティッシュ・エアウェイズの関西〜ロンドン(イギリス)

などです。

各航空会社は、国際線の増加による国内外への新たな旅行ルート開拓で訪日客を獲得します。

デジタル技術を活用したサービスで日本の魅力をPR

近年ではIoTなどデジタル技術の進歩を追い風に、JTBは訪日客に観光を楽しんでもらえるサービスを開発しています。

例えば、「JAPAN Trip Navigator」といったAI(人工知能)を活用したアプリで観光情報の提供。訪日客のニーズに合った快適な旅行を提案します。

参考:「JAPAN Trip Navigator」(英語サイト)

またVRを活用した旅行体験では、昔の街並みを再現した空間などを疑似体験することが可能です。これらのサービスにより、日本の文化や歴史を多くの訪日客に知ってもらい、新たな顧客やリピーターを獲得します。

今後日本では、

  • 2019年:ラグビーワールドカップ
  • 2020年:東京オリンピック
  • 2025年:大阪万博

などの国際的な行事が目白押しです。国が掲げた2020年の目標である「訪日客数4,000万人」も、現実的な数字になりつつあります。

目標を達成するためには、国や企業、地方自治体のインバウンド対策が必要不可欠です。そして、JTBが発表した2019年の「訪日客数3,550万人」を超えるのか、今後の施策に注目が高まります。

2018年における訪日客数の推移について気になる方は「2018年の訪日客数が3000万人を突破。東京五輪に向けて順調な推移」もチェックしてみてください。

参考:https://dime.jp/genre/643802/

 

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